プラスチック製ストローの廃止は効率の良い広告手段

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プラスチックのボイコットに疑問視

マサチューセッツ工科大学の輸送物流センター所長であるヨッシー・シェフィー氏は、最近相次いでアメリカ企業が表明している”プラスチック製ストローの廃止”について環境問題への効果について疑いの目を向けています。

大層立派な意思表明だ。アメリカン航空やスターバックスなど他の企業も同様の方針を発表している。しかし、より現実的な見方をすれば、これら企業は環境イメージを向上させるために、さほどコストのかからない、ささいな措置を実施しているにすぎない。

ウォール・ストリート・ジャーナル

アメリカで今起きていること

まずは背景としてアメリカの現状を簡単にまとめます。

ウォルト・ディズニーが先月に運営施設でのプラスチック製ストローやマドラーを廃止すると発表したように、今年のアメリカはプラスチック製品のボイコットに熱を上げています。

スターバックスやアメリカン航空、クローガーやハイアット・ホテルズなどアメリカを代表する企業をはじめとして、シカゴやワシントンなど州単位でプラスチック製品に対する規制に名乗りを上げているのです。

環境問題への効果は薄い

シェフィー氏は企業がプラスチックが環境へもたらす問題の解決に乗り出すのは大いに結構だという姿勢ではあるが、果たして企業が打ち出した対策が意味のあるものかという問いかけには否定的です。

というのも、海洋プラスチックゴミにおいてアメリカ企業に責任を追及できる割合は1%に満たないとサイエンス誌の統計を根拠としてシェフィー氏は伝えているのです。

イメージ戦略としてだけで環境への実利はない

実際に環境問題が改善されるためにはもっと大胆な対策を行う必要があるのですが、多くの企業はコストがあまりかからない「ささいな措置」を実施するだけで、顧客を気持ちよくさせるだけのメッセージを打ち出していることになります。

本当の意味でプラスチック製品による環境問題を改善するためには、消費者自らの意識改革が必要です。現実には今のところ消費者は口では環境問題を叫びますが、実際の消費行動ではあまり関心があるとは言えないのです。

企業は消費者の需要に応える動きをするものなので、消費者が本当にプラスチック製品への対策を求めない限り、問題への改善に企業が動き出すことはなかなか難しいものだということですね。

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-オピニオン


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